外資系企業なら会社のお金で寄付を増やせるかもしれません。Benevityを確認しよう。
外資系企業では、会社が寄付を上乗せしてくれる福利厚生として Benevity を導入していることがあります。利用すると、自分が1万円寄付した場合に会社がさらに1万円寄付する(マッチング寄付)など、自己負担を増やさず寄付額を大きくできます。
できること
- 企業負担の寄付(Giving Credits)
- マッチング寄付(社員の寄付に会社が上乗せ)
- ボランティア時間の記録・マッチング
寄付できる対象
多数の国内の団体に対して寄付が可能です。もちろん国外も含まれます。
日本赤十字や国境なき医師団、ユニセフといった著名どころはもちろん、 災害支援として、日本および各国の緊急募金にも寄付可能です。
自然/科学系ならWWF Japanや京都大学iPS細胞研究財団など。
テック系も揃っています。たとえば、
- Apache Software Foundation
- Python Software Foundation
- Unicode Consortium
- 日本Rubyの会
- NPO法人Waffle
その他地元の団体なども多くあります。
寄付可能団体リスト
おおよそ日本では認定NPOや公益財団法人などが多い印象です。
Benevityはtechsoupなどの非営利団体データベースを利用して寄付先を管理しており、実際に表示される団体は各企業のポリシーによって異なります。
Benevityを経由して寄付したい組織
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Benevity
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TechSoup
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各国の非営利団体データ
団体名の検索方法
データベースが正規化されていないため検索のやり方によって精度が異なります。英語または日本語で検索してみましょう。英名がない場合はローマ字のこともあります。
マッチング寄付を諦める前に
すでに継続的に寄附している団体がある場合、切り替えるのは若干手間がかかります。 また、benevityは日本の寄付金控除が利用できないこともあります。
その場合、領収書をアップロードすることでマッチングさせることができます。 request a matching画面からアップロードすると、OCRにより団体名金額日付などを入力されます。 ただ、日本語の領収書がほとんどでしょうから、自分の名前が日英表記として差異が出てしまいます。 そこはコメント欄などで補足しましょう。
どれくらい遡って領収書が提示できるかは組織の設定次第です。管理者に確認ください
さいごに
benevityを使い寄付を無理なく続けましょう